トライアディックについて

合同会社トライアディックは、WEBメディア事業の企画・構築・運用を中心に展開しています。トライアディックは、元来デザインのカラースキームとして使われる用語です。3色のコントラストを強調するための手法です。

デザイン・システム・SEOの3要素を調和させることを理念として、社名をトライアディックとしました。

ユーザの直感操作を追求した機能的デザイン。

事業者様の更新をより効率化したシステム。

うわべだけのものでない、本質的なSEO施策。

この3要素を成り立たせるWEBメディアの制作は、業界で最も高い水準にある数少ない企業であると自負しています。

企業情報

• 会社名

  合同会社トライアディック

• 代表

  田口 雅和

• 設立年月日

  2018年11月15日

• 事業所在地

  本社所在地

  〒670-0965 兵庫県姫路市東延末3丁目56番地HS121

  
  

  営業支部

  〒674-0084 兵庫県明石市魚住町西岡1355

• 電話番号(代表)

  079-280-2883

• E-Mail

• 事業内容

  WEBメディア開発

  ホームページの企画・制作

  特設サイト用ランディングページの制作

  WEBシステムコンサルティング

  SEO対策とそれに伴う保守・管理

  
  

  TDPデザイン

  ノベルティグッズのデザイン・生産

  チラシ・ポスターなどのデザイン・印刷

  封筒・名刺など社内ツールのデザイン・生産

  
  

  販売・貸与

  コンピュータのハードウェア・ソフトウェアの販売・貸与

  コンピュータ関連の周辺機器の輸出入・販売

  アパレル・アクセサリーの新規開発・小売

• 主要取引先銀行

  三井住友銀行

• 決済対象

  銀行振込
  クレジットカード(VISA,MasterCard,Amex)

利用規約

第1条 (購入料金及び利用料金)

1. 顧客は、本サービス利用の対価として、当社が別途定め、本ウェブサイトに表示する、もしくは双方が書面で同意した料金を、当社が指定する方法により支払うものとします。

2. 購入料金及びサービス料金の支払い規定は別途書面による同意がない限り、製品購入の際は納品時、サービス利用の際は当月末締めにて請求書を発行し、請求書発行日より30日以内とします。

3. 顧客が購入代金または利用料金の支払を支払い期日より31日以上遅滞した場合は催告を行い、90日以上遅滞した場合には、顧客は年10.0％の割合による遅延損害金を支払うものとします。

第2条 (利用申込み)

1. 利用申込みは、本規約の内容を承諾したうえで当社所定の申込書に必要事項を記載し、当社に提出することにより行われるものとします。ただし同等の手段によって当社が当社所定の申込用紙の確認が出来た場合はこの限りではありません。

2. 当社は、利用申込みに際して利用申込者の確認資料の提出を求める場合があります。

第3条 (禁止事項)

顧客は、本サービスの利用にあたり、以下の行為をしてはなりません。

1. 法令または公序良俗に違反する行為 及び直ちに公序良俗違反につながる行為

2. 当社もしくは他者の著作権、商標権などの知的財産権を侵害する行為

3. 他者の財産、プライバシーもしくは肖像権を侵害する行為

4. 当社、本サービスのコンテンツ提供者、その他第三者の名誉もしくは信用を毀損する行為

5. 本サービスによりアクセス可能な当社または他者の情報を改ざん、消去する行為

6. 本人以外の個人情報を、他の会員や第三者に漏洩する行為

7. 他人になりすまして本サービスを利用する行為

8. 政治活動、宗教活動、またはそれらにつながる行為あるいは公序良俗に反する行為

9. 許可なく当社の名称を使用する行為

10. 許可なく本サービスの第三者への利用許諾、貸与、譲渡、売買、その他担保に供する行為

11. 本サービスの運営を妨害しようとする行為

12. 本サービスの目的に反し、犯罪に結びつく行為

13. 本サービスに関連して、反社会的勢力に対して直接または間接に利益を供与する行為

14. その他、当社が不適切と判断する行為

顧客の行為が以下の各号のいずれかに該当すると当社が判断した場合には、事前に通知することなく、当該行為の全部または一部を停止させ、当該違反行為を排除するあらゆる措置を講じることができるものとします。

第4条 (利用制限)

当社は、以下の場合には、事前の通知なく、顧客に対して、本サービスの全部もしくは一部の利用を制限し、または顧客としての利用権を抹消することができるものとします。

1. 本規約のいずれかの条項に違反した場合

2. 登録事項に虚偽の事実があることが判明した場合

3. その他、当社が客観的判断により本サービスの利用を適当でないと判断した場合当社は、本条に基づき当社が行った行為によりユーザーに生じた損害について、一切の責任を負いません。

第5条 (免責事項)

1. 当社の債務不履行責任債務不履行責任は、当社の故意または重過失によらない場合には免責されるものとします。

2. 当社は、何らかの理由によって責任を負う場合、いかなる場合にも、通常生じうる損害の範囲内かつ有料サービスにおいては販売代金額（継続的サービスの場合には1か月分相当額）の範囲内においてのみ賠償の責任を負うものとします。

3. 当社は、本サービスに関して、ユーザーと他のユーザーまたは第三者との間において生じた取引、連絡または紛争等について一切責任を負いません。

第6条 (サービス内容の変更等)

当社は、ユーザーに通知することなく、本サービスの内容を変更しまたは本サービスの提供を中止することができるものとし、 これによってユーザーに生じた損害について一切の責任を負いません。

第7条 (サービスの譲渡・売却)

当社は、本サービスの内容の法適合性、妥当性を保証しません。当社は本サービス拡充のため、他社サービスや企業の買収、 あるいは本サービスの他企業への売却、あるいは本サービスの運営を他企業に委託する可能性があります。その場合には、顧客に提供するサービス継続のため、またはその他のサービス運営の目的のために、顧客の情報の全部、 または一部を第三者に移転させることがあります。当社が本サービスを売却する場合、事前の同意なく当社は顧客の個人情報を譲渡することがあります。この場合、譲渡先には個人情報の保護に関して、当社運用時と同等以上の個人情報の取り扱いを課するものとします。

第8条 (利用規約の変更)

当社は、必要と判断した場合には、顧客に通知することなくいつでも本規約を変更することができるものとします。

第9条 (通知または連絡)

顧客と当社との間の通知または連絡は、当社の定める方法によって行うものとします。

第10条 (権利義務の譲渡の禁止)

顧客は、当社の書面による事前の承諾なく、利用契約上の地位または本規約に基づく権利もしくは義務を第三者に譲渡し、 または担保に供することはできません。

第10条 (準拠法・裁判管轄)

本規約の解釈にあたっては、日本法を準拠法とします。本サービスに関して紛争が生じた場合には、当社の本店所在地を管轄する裁判所を専属的合意管轄とします。